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楽天全米株式のトータルコストを推測しました(3):期待できます

投稿日:2018年7月3日 更新日:

今日はスリム米国株式(S&P500)の設定日ですが、その良きライバルになる楽天全米株式がテーマです。

次の記事で楽天全米全株式と本家VTIのリターン実績を比較しました。当初トータルコストが期待値を大きく超えそうだったのですが、改善が見られ希望が持てました。

その記事では2018年5月16日までのデータで比較しましたが、それから1ヶ月半が経過しましたので再度比較します。トータルコストは期待値に近づいたでしょうか。

上記記事を読まれていない方は先に目を通されることをおすすめします。

おことわり

この記事にある比較は肝心なところが間違っている可能性があります。それらしい結果が得られているとは思うものの、ここに書いてあることは一切保証できません。そのため実際の投資行動に影響を与える判断は自己責任でお願いします。

本家VTIのリターン実績

前回の記事を読まれた方は、ここは飛ばして下さい。

普段インデックスファンドの比較に使っているのは基準価額の日次データです。楽天全米株式は本家VTIを買うだけのインデックスファンドですが、もちろん基準価額の日次データが存在します。一方本家VTIは米国ETFで、基準価額はあるにはありますがそのデータをダウンロードできそうにない(方法が分かりませんでした)こと、実際にはETF(株式)の取引価格でリターンが決まることから、次の方法で比較用の日次データを生成しました。

  • 米国Yahoo FinanceからVTIの取引価格の日次データをダウンロードします。
  • 円ドル換算のTTMと呼ばれているデータを三菱東京UFJ銀行のホームページからダウンロードします。
  • 日本の営業日の前日(なければさかのぼります)のVTIの取引価格(close)を営業日のTTMで円換算した価格を求めます。(比較するインデックスファンドの基準価額に相当します。)
  • 作業量の関係で2010年1月5日から2018年6月29日で生成しています。

楽天全米株式が本家VTIを購入する実際の方法が分からないので、このデータとの絶対比較はできませんが、相対比較は可能だと思っています。

リターンの差

2017年10月10日から2018年6月29日における楽天全米株式と本家VTIのリターンの差を見ます。

楽天全米株式と本家VTIのリターンの差

赤のラインが楽天全米株式、緑のラインが本家VTIです。青のラインがリターンの差です。赤の矢印の位置でリターンが高くなっているのは配当金によるものです。VTIは年4回配当金が出ますが、そのうちの3回がこの比較期間にあるわけです。青の矢印の位置にあるヒゲは為替の影響によるものと思われますので無視していいです。

1つ目の赤の矢印と2つ目の赤の矢印の間でリターンが減少した割合を調べた結果、楽天全米株式のトータルコストは期待値よりも大きいと思われました。それもありえないくらいに。その後2つ目の赤の矢印以降はリターンの減少率が減っていたので、期待が持てると思いました。それが前回の記事の内容でした。

今回は2つ目の赤の矢印と3つ目の赤の矢印の間でのリターンの減少率を調べます。

気になる期間だけ抽出

気になる期間だけ抽出

縦軸のスケールは同じです。わずかに右肩下がりです。明らかに減少率は小さくなっています。

回帰分析

2つ目と3つ目の赤の矢印に挟まれた期間をcsvに切り出してエクセルの回帰分析にかけてみました。ただし5月29日にあるヒゲは分析の邪魔なので外しました。

回帰分析

でかいヒゲを外したのに信頼性を示す重決定R2が0.696と低いです。ラインの傾きを年率換算すると0.1776%になりました。小さいですね。本当でしょうか。

減少開始から配当金をもらうまで

配当金によりリターンが上昇後減少を続け、次の配当金でリターンがまた上昇しています。この減少開始から配当金をもらうまでの期間を拡大するとこうなっています。

減少開始から配当金をもらうまで

赤のラインは僕が目分量で引いたものです。それでこの赤のラインの傾き(リターンの減少率)を計算しました。

  • リターンは62営業日で0.0488%ポイント減少しました。
  • 246/62倍すると0.1936%になりました。

トータルコストは0.18%前後か

間をとって楽天全世界株式の(現在の)トータルコストは税込み0.18%前後と予想します。楽天全世界株式の目論見書によると、実質的な信託報酬は税込み0.1696%とあります。これに隠れコストが加わりますから、トータルコストが税込み0.18%前後であれば文句なく納得できるでしょう。

このトータルコストの意味

ここで試算しているトータルコストは、楽天VTIを購入、保有することで楽天投信投資顧問が信託財産から毎営業日天引きする費用を指します。購入しているETFの経費はここには現れません。(試算できません。)

これまでの分析で当初はコストが高かったものの、最近は期待値に近づいていると思われます。そのため第1期運用報告書はコストが高かった時のものも含まれるのでここでの予想値よりも大きくなると思います。

現在の減少率なら期待できます

そもそも当初どうして減少率があれほど高かったのか、最近減少率が低くなってきたのかその理由はさっぱり分かりませんが、安定した運用と低いコストは運用側、受益者側の双方にメリットがありますので是非とも現在の減少率を維持して欲しいものです。

現在の減少率なら受益者の期待を裏切らない、Found of the Year 2017の3位受賞に恥じない結果が出せるはずです。また、トータルコストが予想通り0.18%前後だとすると、スリム米国株式(S&P500)より安くなると思われます。今後が楽しみです。

1ヶ月後に再度減少率を確認します。

 

 

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