楽天新興国株式と本家VWOのリターン実績を比較しました(4):良い傾向です

これは次の記事の続きです。

次の記事で楽天新興国株式と本家VWOのリターン実績を比較しました。当初トータルコストが期待値を大きく超えそうでした。その後も結果は微妙でした...

2018年7月のリターン実績を比較します。リターンの差は落ち着いたまま推移しているでしょうか。

上記記事を読まれていない方は先に目を通されることをおすすめします。

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おことわり

この記事にある比較は肝心なところが間違っている可能性があります。それらしい結果が得られているとは思うものの、ここに書いてあることは一切保証できません。そのため実際の投資行動に影響を与える判断は自己責任でお願いします。

本家VWOのリターン実績

前回の記事を読まれた方は、ここは飛ばして下さい。

普段インデックスファンドの比較に使っているのは基準価額の日次データです。楽天新興国株式は本家VWOを買うだけのインデックスファンドですが、もちろん基準価額の日次データが存在します。一方本家VWOは米国ETFで、基準価額はあるにはありますがそのデータをダウンロードできそうにない(方法が分かりませんでした)こと、実際にはETF(株式)の取引価格でリターンが決まることから、次の方法で比較用の日次データを生成しました。

  • 米国Yahoo FinanceからVWOの取引価格の日次データをダウンロードします。
  • 円ドル換算のTTMと呼ばれているデータを三菱東京UFJ銀行のホームページからダウンロードします。
  • 日本の営業日の前日(なければさかのぼります)のVWOの取引価格(close)を営業日のTTMで円換算した価格を求めます。(比較するインデックスファンドの基準価額に相当します。)
  • 作業量の関係で2010年1月5日から2018年7月31日で生成しています。

楽天新興国株式が本家VWOを購入する実際の方法が分からないので、このデータとの絶対比較はできませんが、相対比較は可能だと思っています。

リターンの差

次のグラフは前回の記事のものです。

2017年11月17日から2018年6月29日における楽天新興国株式と本家VWOのリターンの差

次のグラフはその続きで、2017年11月17日から2018年7月31日における楽天新興国株式と本家VWOのリターン比較です。

2017年11月17日から2018年7月31日における楽天新興国株式と本家VWOのリターン比較

赤のラインが楽天新興国株式、緑のラインが本家VWOです。青のラインがリターンの差です。時々リターンが高くなっているのは配当金によるものです。VWOは年4回配当金が出ますが、そのうちの3回がこの比較期間にあるわけです。ところどころにあるヒゲは為替の影響によるものと思われますので無視していいです。

青のラインの傾き(減少の割合)が楽天新興国株式のトータルコストを示していると考えていますが、当初はこれが楽天全世界株式、楽天全米は株式同様に大きかったです。が、その後徐々に改善されています。前回の比較では「落ち着いてきた」と書きました。

今回は最後に配当金をもらってから7月末までのリターンの減少率を調べます。

気になる期間だけ抽出

気になる期間だけ抽出

縦軸のスケールは同じです。わずかに右肩下がりです。いいですね。落ち着いています。

回帰分析

最後に配当金をもらってから7月末までをcsvに切り出してエクセルの回帰分析にかけてみました。

回帰分析結果

信頼性を示す重決定R2が0.41と低いです。回帰分析結果にある係数は1営業日のものなので246倍して年率換算すると0.3479%になりました。前回の記事では回帰分析による推定トータルコストは0.3643%でしたからそれよりも減っています。良い傾向です。

でも楽天全世界株式、楽天全米株式と比べると高コストですね。

今回は様子見とします

前回の記事では楽天新興国株式の(現在の)トータルコストは税込み0.32%前後と予想しました。それは目論見書の内容から許容範囲とするか、高いと思うかは人によって分かれると思いました。でも今回は回帰分析の信頼性が低いこと、比較期間が短いことからトータルコストの推定はせず、様子見とします。

純資産総額からコスト負担分を天引きする金額が月によって変動するようだと困ってしまいますが、リターンの減少率が小さいことは良いことです。なのでこの記事の結論としては「良い傾向です」としておきます。

また来月確認します。

このトータルコストの意味

ここで試算しているトータルコストは、楽天VWOを購入、保有することで楽天投信投資顧問が信託財産から毎営業日天引きする費用を指します。購入しているETFの経費はここには現れません。(試算できません。)

これまでの分析で当初はコストが高かったものの、最近は期待値に近づいていると思われます。そのため第1期運用報告書はコストが高かった時のものも含まれるのでここでの予想値よりも大きくなると思います。

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