インデックス投資

ニッセイ外国株式とスリム先進国株式のトータルコストはほぼ同じです

投稿日:2018年12月18日 更新日:

ニッセイ外国株式は2018年8月21日にスリム先進国株式の信託報酬である税抜き0.1095%に対抗して、信託報酬を税抜き0.1090%に引き下げました。三菱UFJ国際投信は当然のようにスリム先進国株式の信託報酬を同率に引き下げました。次の記事でその信託報酬引き下げ効果を確認しています。

それから2ヶ月経過しました。その後の推移はどうだったでしょうか。

スリム先進国株式 vs ニッセイ外国株式

次は8月21日から12月14日までのリターンの差をプロットしたものです。

スリム先進国株式 vs ニッセイ外国株式

青のラインはリターンの差で、スリム先進国株式ーニッセイ外国株式です。マイナス圏にあるのでニッセイ外国株式の方がリターンが高い気がしますが、変動はあるものの右肩上がりでも右肩下がりでもありません。

比較開始日を8月22日にしてみました。

比較開始日を8月22日に変更

比較開始日を8月23日にしてみました。

比較開始日を8月23日に変更

変動があるので比較開始日によって見え方が変わりますが、リターンに差はない、つまり、トータルコストはほぼ同じと言えます。

前の記事で次のように書きました。

信託報酬引き下げ後は、ニッセイ外国株式の方がスリム先進国株式よりもリターンが高いです。トータルコストは少なくとも同等、多分ニッセイ外国株式の方が安いと思われます。

が、その後2ヶ月の推移の確認により、トータルコストは同等であることが分かりました。

ニッセイ外国株式 vs たわら先進国株式

たわら先進国株式の信託報酬は税込み0.216%を守り続けています。来年のつみたてNISAを意識する受益者のことを考えれば、この秋から年末にかけて引き下げていないのは、その気が全くないからでしょう。MSCIコクサイをベンチマークにしたインデックスファンドのローコスト競争から脱落したのは明らかです。

ニッセイ外国株式 vs たわら先進国株式

青のラインは、定率ではないものの、右肩上がりです。明らかにニッセイの外国株式の方がリターンが高い(トータルコストが低い)のです。

たわら先進国株式のトータルコストは運用報告書から税込み0.254%と計算されます。スリム先進国株式の現在のトータルコストは運用報告書から税込み0.19736%と計算(推定)されます。0.056%ポイント程度の差があるわけです。楽天証券がハッピープログラムで投資信託の保有額に対してポイントを付与する率が0.048%ですから、十分に大きな差です。

この比較では4ヶ月未満で0.04%ポイントほどの差が生まれています。大きいですね。このまま年率換算すると0.12%ポイントにもなってしまいます。実際にリターン差がどのように推移するか見守ります。

スリム先進国株式 vs たわら先進国株式

同じ比較をスリム先進国株式とたわら先進国株式で行いました。

スリム先進国株式 vs たわら先進国株式

スリム先進国株式とニッセイ外国株式に差がないのですから、スリム先進国株式とたわら先進国株式の差は、ニッセイ外国株式とたわら先進国株式の差と同じになるのは当然です。

ニッセイ外国株式の人気は圧倒的

次は純資産総額の変化です。

純資産総額の変化

赤のニッセイ外国株式は1,000億円を超えています。たわら先進国株式は282億円ですが、もうじきスリム先進国株式に抜かれるのは確実です。

次は総口数の変化です。純資産総額と違って基準価額の影響を受けないので「人気」を把握するのに向いています。

総口数の変化

ニッセイ外国株式の人気は圧倒的です。スリム先進国株式の信託報酬が同率では永久に追いつけないでしょう。

たわら先進国株式の総口数の増加率は、ニッセイ外国株式の信託報酬率がスリム先進国株式と同じになっても変化したようには見えません。これは、アセットマネジメントOneにとって、たわら先進国株式の信託報酬を値下げしない理由を与えているはずです。安くしなくても売上は落ちていないので、わざわざ値下げすることはないと考えてしまうのは理解できます。ただし、その判断が長期的に見て適切だったかどうかは遠い未来になってからでないと判断できません。

顧客層は変わるはず

現在50歳以上で金融機関の窓口で投資信託を買っている人の割合を1としましょう。その人達と現在20代の人達では、インターネットへの接し方は大きく違うと思います。今から30年後、30年前に金融機関の窓口で投資信託を買っていた人達は、多くがこの世を去りまた多くは資金を取り崩している最中でしょう。つまり、その人達から得られる信託報酬は確実に減るはずです。では新たに50歳以上になる人達は、金融機関の窓口で投資信託を買うでしょうか。いくらかはいるとしても、その割合は0.2を超えるでしょうか。僕にはそうは思えません。

たわら先進国株式の信託報酬が下がらないのは、販売の主体を金融機関の窓口に変えたためだと思います。たわら先進国株式の販売会社は62社ありますが、ニッセイ外国株式は20社、スリム先進国株式は11社しかありません。今のところ、アセットマネジメントOneのたわら先進国株式の信託報酬を値下げしなくても総口数の増加率をキープする作戦は成功しているようですが、30年後はどうでしょうか。

できれば平均余命を超えて長生きし、結果を見届けたいものです。

よろしければ次の記事もご覧ください。

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