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VTの多重課税問題を見直しました

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次の記事でVTの多重課税コストは0.1327%だと書いたのですが、自分でも納得できていないところがありました。

それで考え方を見直しました。

おさらい

上記記事で出てきた数値をおさらいします。

前回の記事の整理

配当金のうち米国から見て外国株式から得られるものには外国で源泉徴収されているのに、さらに米国で10%課税され、さらに日本で課税されるので、三重課税が発生します、というものです。そして、配当金は年率2.4%だったので、それに外国での課税額が配当金全体に占める割合である5.53%を乗じて、2.4×5.53%=0.1327%が多重課税コストだとしました。でも、納得できていないところがありました。

課税関係を整理

VTの配当金は米国株式から得られるものと、外国株式から得られるものに分かれます。そのうち外国株式からの配当金には外国で源泉課税されます。

課税関係

そして、この図で言うと配当金全体から外国での課税分を除いた全体に、米国で10%課税されます。米国国民の場合はここまでで終わりです。図の「さらに10%課税(二重課税)」とある部分は、確かに二重課税ですが、これ自体は米国国民にとっては問題ではありません。

問題なのは、日本国民の場合はさらに20.315%課税される点です。それも、二重課税までなら問題ありません。それは不可癖なことだからです。(もうこの時点で訳が分からなくなる人もいると思いますが、不思議ではありません。)問題は青字で書いた三重課税部分です。で、日本で20.315%課税されるのは当然ですし避けられないことです。まずいのは、赤字で書いた部分が日本国民にとって余計(余剰)な点です。

数値をあてはめ

VTの年次レポートから、配当金全体から外国で源泉徴収された分が5.53%だと分かっています。そして、数値が一致しないところがあるのですが、配当金のうち外国で源泉課税されたのは、次の文章からは219,858,000ドルだと読めました。

この219,858,000ドルが米国外の株式からの配当金だとすると、配当金の54.7%に対して外国で源泉徴収済みとなります。

すると配当金の49.17%に対してさらに10%課税しているのが余剰(三重課税の原因)で、それは配当金全体の比率で見ると4.92%になります。

配当金は年率2.4%で、これはVTの保有額に対する割合ですから、これに4.92%を乗じた0.1181%が多重課税コストになります。

VTの2017年の多重課税コストは

次の記事の数値も見直しました。

配当金のうち外国で源泉課税されたのは、次の文章からは145,551,000ドルだと読めました。

この145,551,000ドルが米国外の株式からの配当金だとすると、配当金の80.0%に対して外国で源泉徴収済みとなります。

配当金は年率2.2%で、これはVTの保有額に対する割合ですから、これに7.56%を乗じた0.1663%が多重課税コストになります。

外国株式からの配当金の割合

図の紫色の部分(または緑色の部分)の割合ですが、年次レポートに出てくる数値に開きがあるので正確ではありません。よって公表値とは言えず、あくまで推測値になります。できれば年次レポートに正確な、矛盾のない数値でこの割合を示して欲しいです。

VTの2017年の多重課税コストの計算では、年次レポートにある数値そのままだと明らかに不自然です。そこで、配当金への外国税率を10%と仮定して逆算したのが次の図です。

この方が自然ですね。これだと、配当金の年率2.2%に3.96%を乗じた0.0871%が多重課税コストになります。

VTの多重課税コストは0.1%程度か

図の紫の部分の割合×10%×配当金の年率をVTの多重課税コストとして良いと思います。配当金の年率同様、紫の部分の割合も毎年変動しますが、おそらく多重課税コストは0.1%程度になると思います。

推測値ではありますが、現実に存在することは確かなので、そして無視できない大きさのはずなので、インデックス投資はこの問題に注意を払った方がいいですね。

 

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