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スリム先進国株式の純資産総額がニッセイ外国株式を抜くのは2024年末です

投稿日:2019年6月8日 更新日:

ブログタイトルの制約上断定してしまっていますが、もちろん予測です。でも僕の恣意的な判断を排除して、あくまで数学的に計算した結果です。エンターテイメント、読み物の一種と捉えてください。でも、そこにはみなさんの知らない、認識していない事実があるかも知れませんよ。

現状

次はニッセイ外国株式、スリム先進国株式、たわら先進国株式の設定来の純資産総額の推移です。右端は2019年5月末です。

ニッセイ外国株式、スリム先進国株式、たわら先進国株式の設定来の純資産総額の推移

純資産総額は基準価額の影響を受けるので、受益者の売買動向(=人気)を見るのには不向きです。

次は設定来の総口数の推移です。

ニッセイ外国株式、スリム先進国株式、たわら先進国株式の設定来の総口数の推移

総口数の変化は毎営業日における買い注文と売り注文の結果です。減少している場合は買い注文より売り注文の方が多いのは確かですが、増加している場合はどの程度の売り注文があるのかは見えません。

次は2019年年初からの総口数の推移です。比較開始の総口数をゼロにしています。

2019年年初からの総口数の推移

赤のラインのニッセイ外国株式は明らかに人気に衰えが見えていましたが、なぜかゴールデンウィーク明けから復活傾向です。信託報酬の税抜き0.0999%への引き下げが発表されたのは5月23日なのでその効果ではないです。

緑のスリム先進国株式はニッセイ外国株式よりも衰えが少ないです。直近の平らなところはゴールデンウィークの10連休ですね。

青のたわら先進国株式は競争から脱落しています。

予測方法

次の手順で予測します。

  • 2019年年初からの総口数の推移をエクセルの回帰分析にかけて1営業日あたりの総口数の増加量を求めます。
  • その増加量を使って、2019年6月以降の土日を除く(祭日、年末年始は除いていません)日の総口数の推移を求めます。
  • 2019年5月末の基準価額が年率5%で数学的に成長するとして未来の基準価額を生成します。
  • 未来の総口数と基準価額から純資産総額を生成します。

この予測でキモになるのは総口数です。これの元となる変数の決め方で結果は大きく変わります。この記事では2019年年初からの総口数の推移を回帰分析にかけた結果としましたが、ニッセイ外国株式のファンの方は承服しかねるかも知れないですね。いや、ニッセイ外国株式のファンなら僕のブログは読まないから気にすることはないですかね。

予測結果

総口数の未来予測です。

総口数の未来予測

純資産総額の未来予測です。

純資産総額の未来予測

この予測では2024年11月6日に純資産総額2,792億円で、スリム先進国株式はニッセイ外国株式に追いつきます。

売上予測

次は運用会社が手にする税抜き売上予測です。2019年6月以降で、ニッセイ外国株式とスリム先進国株式は信託報酬を税抜き0.0999%に引き下げ後の数値を使っています。

運用会社が手にする税抜き売上予測

右端は2025年6月ですが、売上はみな1億円程度です。

この結果、意外に思いませんか?青のラインはたわら先進国株式です。スリム先進国株式は緑のラインです。

たわら先進国株式は純資産総額では大きく引き離されるにも関わらず、運用会社の売上が大して変わらないのは、信託報酬からの取り分が0.09%と高いからです。ニッセイ外国株式はたったの0.03540%しかありません。たわら先進国株式の39.3%でしかないのです。(たわら先進国株式は税抜き信託報酬0.20%を守り続けています。)

ではスリム先進国株式の売上がニッセイ外国株式に(純資産総額は追い抜けても)追いつけないのは、純資産総額が500億円を超えると信託報酬が漸減されるからです。

純資産総額が500億円を超えると信託報酬が漸減される

信託報酬の漸減は運用会社(三菱UFJ国際投信)の取り分を減らすことで実現されます。1,000億円以上についてはニッセイ外国株式の84.6%になってしまいます。たわら先進国株式の33.3%でしかありません。

この未来予測は外れます

回帰分析以外は手間をかけずにできるよう、わざわざ専用プログラムを書いて行った未来予測ですが、外れると思います。この予測は、2019年年初からのトレンド(傾向)が続くことを前提にしていますが、現実にはもう少し差が生まれ、それは年数を重ねるごとに大きくなると思っています。

僕はニッセイ外国株式が信託報酬を税抜き0.0999%に引き下げたことを不思議に思いました。

スリム先進国株式が追随できる水準への先行引き下げは競争上良い選択だと思えません。実際、スリム先進国株式はニッセイ外国株式の信託報酬引き下げ発表から11日後に同率への引き下げを発表しました。このスリム先進国株式の動きをどう評価するかは受益者に任されています。

  • ニッセイ外国株式は率先して信託報酬を0.1%未満に引き下げた。先進国株式のローコストリーダーはニッセイ外国株式だ。
  • スリム先進国株式は今回も信託報酬を業界最安水準に引き下げた。スリム先進国株式を選んでおけば安心なことが再度実証された。

このような変化も含めて人気の差が開くと思うのが、未来予測が外れる要因のひとつです。

もうひとつは、僕の大きな期待ですが、貯蓄から投資への流れが徐々に強くなって受益者数の増加ペースが改善されると思うからです。また、運用会社はそうなることを期待して現在は儲からなくても我慢しているのでしょう。

また、暴落すると様々な理由で総口数の大きな変動があるでしょう。これは数年以内に体験できる可能性が極めて高いです。

この未来予測がどう外れるのかを見るのも楽しみのひとつです。

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