先進国株式

eMAXIS先進国株式の運用コスト負担は公平か?

はじめにおことわりしておきます。この記事の内容はマニアック過ぎるのと、結論が意味不明なので、読んでもがっかりする可能性大です。酔っ払った勢いで読むのにはいいかも知れません。

株式の売買にはコストがかかります

我が家はスリム先進国株式に集中投資しています。現在の評価額は2,000万円を超えていますが、積立投資で買っているだけで、全く売っていません。と、ここまで書いてまずいと思いました。先日、iDeCoの保有分を10%、定期預金にスイッチングする指示を出したところです。

iDeCoでリターンを改善する賭けは別にして、我が家はスリム先進国株式を買うだけですが、もちろん売っている人もいるでしょう。が、総口数の推移を見る限り、売り注文よりも買い注文の方が圧倒的に多いと思われます。

次はスリム先進国株式の設定来の総口数の推移です。

スリム先進国株式の設定来の総口数の推移グラフ

その場合、売り注文の多くは、同時に届いている買い注文と相殺することで、マザーファンドに対する注文は「買い」だけにすることができるはずです。こうすることで無駄な売買を減らすと、言われています。

スリム先進国株式のように人気が高く、純資産総額をどんどん増やしているファンドは、マザーファンドに対して大量の買い注文を出しているわけですから、応分のコストをマザーファンドから請求されるはずです。株式を売買しているのはマザーファンドで、ベビーファンドはマザーファンドを売買しますが、株式の売買にかかった売買委託手数料や有価証券取引税は、マザーファンドから、ベビーファンドの純資産総額比で分配されると言われています。タダでは売買できないのですから、かかったコストを負担するのは当然です。受益者負担ですね。

スリム先進国株式のマザーファンドは実に多産で、こちらの記事を書いた時はベビーファンドが58本もありました。その中にはとんでもなく売買比率の高い、迷惑なものがいました。売買比率が高いと売買委託手数料や有価証券取引税がかさみます。そのコストを、単にベビーファンドの純資産総額比で負担させられたら、不公平ですよね。受益者負担の考え方なら、売買比率の高いベビーファンドの受益者により高いコストを負担してもらわないと納得が行きません。

これについては、マザーファンドに解約時信託財産留保額を残してもらうことで、不公平にならないようにしていると、三菱UFJ国際投信の方から聞いています。それがどの程度機能していて、実際のところ不公平でないかどうかは、運用している人でないと分かりません。

eMAXIS先進国株式

次はeMAXIS先進国株式の設定来の総口数の推移です。スリム先進国株式が設定されて2年10ヶ月になるというのに、まだこんなに保有されているのですね。

eMAXIS先進国株式の設定来の総口数の推移グラフ

次は運用報告書から計算したトータルコスト一覧です。運用報告書を入手できた第6期からになります。

運用報告書から計算したトータルコスト一覧表

隠れコストは微妙に変動しています。次は6期から10期の総口数の推移を切り出して、色付けしたものです。

6期から10期の総口数の推移を切り出して、色付けしたもののグラフ

これだと9期(右から2つ目)は売却組が多いと思われます。次は隠れコストのうちの、売買比率手数料と有価証券取引税の推移です。

隠れコストのうちの、売買比率手数料と有価証券取引税の推移グラフ

6期は何故か少ないです。理由は分かりません。

次は各期の期首から期末における、純資産総額の変化をプロットしたものです。

各期の期首から期末における、純資産総額の変化グラフ

これは実際の売買額ではないため、こうやって扱うのは不適当かも知れません。これを変化率にして、コストの推移といっしょにプロットしました。

コストの推移といっしょにプロットしたグラフ

純資産総額の変化と運用コストの関係は、これでは分かりません。こうやって調べても釈然としないので、このネタはボツにしようかと思ったぐらいです。

スリム先進国株式

次はスリム先進国株式の運用報告書から計算した隠れコストの明細です。

スリム先進国株式の運用報告書から計算した隠れコストの明細表

eMAXIS先進国株式の隠れコストと同じ水準です。短期間に多額の買い注文を出した割には、大して請求されていないと言えるかも知れません。

いつになるかは分かりませんが、次の暴落時にはスリム先進国株式と言えど売却組がそれなりに出ることでしょう。スリム先進国株式としては、過去に経験したことのない多額の売り注文を出すことになると思われます。そうすると、当然、隠れコストは増えると予想されますが(それが受益者負担であり、公平な費用負担の考え方だから)、eMAXIS先進国株式の実績からは、必ずそうなると言い切れない結果となりました。

でも大丈夫です。予測はできなくても、結果は分かります。暴落して、売却組が多く出た後に公開された運用報告書を見れば良いのです。

運用コストの大小は必ず基準価額に反映されるので、ニッセイ外国株式、たわら先進国株式とのリターン差を見るのもいいのですが、暴落するとそちらでも売却組が出るでしょうから、そうなると何を比べているのか分からなくなってしまいます。そうは言っても、比較記事を書くのは確実なんですが。

以上です。全部読んでしまったことを後悔していますか?

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