米国株式

SBI米国中小型割安株ファンドが繰上償還されていました

SBI米国中小型割安株ファンド(愛称:USリバイブ)は米国株式に投資するアクティブファンドですが、超高コストなのにパフォーマンスが低い、サイテーなボッタクリ商品です。運用会社は利益を確保できているかも知れませんが、受益者は損しています。

こういうボッタクリ商品で金融機関のカモにされないよう、インデックス投資を始める際には最低限の金融リテラシーが必要です。

このSBI米国中小型割安株ファンド、ちょっと目を離している間に繰上償還されていました。

驚愕の高コスト

SBI米国中小型割安株ファンドは2017年3月3日に設定されました。スリムシリーズの第一弾が設定された直後です。米国中小型株に投資するアクティブファンドであるとは言え、そのコストの高さには目を疑います。

トータルコスト表

信託報酬が税込み1.960%と超強気な設定で、わずかでも金融リテラシーがあればこれを見た瞬間に敬遠するレベルです。さらに隠れコストが1.6%を超えるひどい代物で、トータルコストは税込み3.6%にもなります。

次は隠れコストの明細です。

隠れコストの明細表

保管費用が異様に高いです。また、高額な「その他」は資料作成・印刷費用です。どれだけ豪華な資料を印刷したのでしょうね。

iFree S&P500とSBI米国中小型割安株ファンドのリターン比較

信託報酬が税込み1.969%もするアクティブファンドの実力を見せてもらいましょう。次はiFree S&P500の設定直後から2020年7月31日までの比較です。

iFree S&P500とSBI米国中小型割安株ファンドのリターン比較

赤のラインがiFree S&P500、緑のラインがSBI米国中小型割安株ファンドです。超高コストなのにこの残念なパフォーマンスでは、将来盛り返してくれることを期待するのも無理だなと思っていたら、繰上償還されてしまいました。

VOOトータルリターンとSBI米国中小型割安株ファンドのリターン比較

SBI米国中小型割安株ファンドの設定直後から比較したくなったので、S&P500種指数をベンチマークにしているVOO(ETF)のトータルリターンと比較しました。設定直後避けた2017年3月23日からの比較です。

VOOトータルリターンとSBI米国中小型割安株ファンドのリターン比較

SBI米国中小型割安株ファンドは設定来、一度もS&P500をアウトパフォームできていなかったのですね。

売れ行きは

次は設定来の資金流出入額の累計の推移です。

設定来の資金流出入額の累計の推移

設定日の純資産総額が7.96億円ありましたが、そのうちいくらかは運用側の初期投資かも知れません。その後4ヶ月程度で6億円集めましたが、突然減少に転じます。最終日の純資産総額は1.2億円でした。

設定直後に高額な信託報酬であるにも関わらず投資した受益者は、早々に見切りを付けたと言えるかも知れません。でもそれだけの判断能力があるなら、そもそも最初から買わないと思うのは僕だけでしょうか。

繰上償還されてしまいしました

2020年6月8日に、繰上償還予定の案内が出されました。次はその案内からの抜粋です。

現状、本ファンドの受益権の総口数は、信託約款に定める解約の基準である10億口を大きく下回る状態が継続しております。今後も純資産残高の増大は見込み難く、本来の商品性を維持した効率的な運用を継続することが困難な状況であると考えられることから、弊社といたしましては、このまま運用を継続するよりも繰上償還を選択することが受益者の皆様にとって有利であると判断いたしました。

繰上償還の案内で良く見られる表現です。繰上償還は受益者権数の1/3超の反対があれば阻止できるのですが、この場合しないですよね。で、予定通り、7月31日に繰上償還されました。

このように、繰上償還のリスクは現実に存在します。あまりに不人気な商品への投資は怖いです。つみたてNISA適格なら、金融庁の怒りを買うことを気にして避けるかも知れませんが、その保証はありません。投資するなら、できれば、人気があってしっかり売れているものがいいです。

これもクソ投信のひとつか

この世には山崎元先生が言うところの「クソ投信」が掃いて捨てるほどあるようで、これもきっとそのひとつでしょう。山崎元先生は近年、信託報酬が0.5%を超えるものは避けるべきとテレビなどで発言していますが、そのルールを守るだけでクソ投信の多くを避けられます。

SBI米国中小型割安株ファンドの目論見書には「アリアンツ・グローバル・インベスターズ・U.S.LCCが実質的な運用を行います。」とあります。きっと数あるアクティブ運用会社のひとつなのでしょうが、そもそもS&P500種指数を常時アウトパフォームできるものは少ないと言われています。それは比較期間が長期になればなるほど顕著なはずで、これもそう長くは存続できないだろうと思っていたら、本当に繰上償還されてしまいしました。

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