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たわら国内債券の運用コストと評価

たわら国内債券は信託報酬が最安水準ではないものの、ローコスト国内債券インデックスで一番人気です。スリム国内債券より売れています。不思議ですよね。その秘密はiDeCoにあります。たわら国内債券は、iDeCoで多く買われているのです。

たわら国内債券

2015年12月18日に税込み信託報酬0.150%で設定されました。その後1回引き下げられていますが、他のたわらノーロードシリーズ同様、信託報酬引き下げに積極的ではありません。

信託報酬引き下げ履歴表

現在の最安水準は0.120%で、5商品が並んでいます。

債券100%のファンドはつみたてNISA適格になれないため、もちろんつみたてNISA適格ではありません。また、iDeCoナビによると、次の金融機関のiDeCo口座で扱われています。

  • イオン銀行
  • ソニー銀行
  • みずほ銀行
  • 楽天証券
  • JAバンク
  • 広島銀行

利用者が多いと思われる楽天証券のiDeCoにおける、国内債券の選択肢は2つです。

引用:楽天証券

これだと楽天証券のiDeCoで国内債券を考える人は、まずたわら国内債券を選ぶでしょう。たわら国内債券はいい席を確保できた気がします。

運用コスト

次は運用報告書から計算した運用コスト(トータルコスト)です。スリム国内債券と比較しています。

運用報告書から計算したトータルコスト表

計上されているのは監査費用だけなので、隠れコストは極小です。売買委託手数料と有価証券取引税は計上しなくていいそうです。そのため、信託報酬が支配的です。

リターン比較

登場する国内債券インデックスのベンチマークはみなNOMURA-BPI総合指数です。そのためリターン差は運用の上手い下手を含めた、運用コスト差を示します。

スリム国内債券とのリターン比較

次はスリム国内債券の設定直後を避けた、2017年3月15日から2020年9月11日までの、たわら国内債券との比較です。

たわら国内債券とスリム国内債券のリターン比較グラフ

青のラインはリターン差で、スリム国内債券ーたわら国内債券です。

スリム国内債券は常時、たわら国内債券より低コストだったので、この比較結果は期待通りです。

iFree日本債券とのリターン比較

次はiFree日本債券の設定直後を避けた、2016年10月3日から2020年9月11日までの、たわら国内債券との比較です。

たわら国内債券とiFree日本債券のリターン比較グラフ

青のラインはたわら国内債券ーiFree日本債券です。信託報酬はiFree日本債券の方が安いはずなのですが、たわら国内債券の方がわずかながらリターンが高いです。

eMAXIS国内債券とのリターン比較

次はたわら国内債券の設定直後を避けた、2016年1月4日から2020年9月11日までの、eMAXIS国内債券との比較です。

青のラインはたわら国内債券ーeMAXIS国内債券です。もちろんマザーファンドは違いますが、リターン差はきれいな直線です。

eMAXIS国内債券の税込み信託報酬は0.40%です。信託報酬差0.25%ポイントでも4年8ヶ月で無視できないリターン差を生み出しています。

売れています

次は設定来の資金流出入額の累計の推移グラフです。純資産総額は156億円です。これはローコスト国内債券インデックスで最多です。

設定来の資金流出入額の累計の推移グラフ

ほぼ安定した資金流入があります。低コストを売りにしているスリム国内債券も勝てていません。

たわら国内債券とスリム国内債券の資金流出入額の累計の推移グラフ

緑のラインがスリム国内債券です。

iDeCoで多く買われている

次は直近1年間の毎営業日ごとの資金流入額の推移です。

直近1年間の毎営業日ごとの資金流入額の推移グラフ

大きなトゲがある日は、iDeCoの約定日と一致しています。よって、現在買い付けの多くはiDeCoによるものと言えます。

スリム国内債券はどうなのか気になりますか?

スリム国内債券の直近1年間の毎営業日ごとの資金流入額の推移グラフ

傾向としては月初の購入が多いです。また、2020年4月に3億円程度売却されていますね。

たわら国内債券はiDeCoの取り扱い金融機関が多いですが、それが功を奏した形ですね。

評価:おすすめしません

僕は現在、国内債券インデックスを買う意味はないと考えています。期待リターンが極めて少ないのに、将来の暴落リスクが高いからです。

それでも投資したい場合の話ですが、たわら国内債券は信託報酬が最安水準から0.02%ポイント高いので、おすすめしません。一番売れていてもです。

  • たった0.02%ポイントの差とは言え、長期投資を前提とするとバカにできません。
  • たわら国内債券は信託報酬引き下げ競争から距離を置いており、さらなる引き下げが期待できません。

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